数百年ぶりの閉門——エルサレム聖墳墓教会でパームサンデーのミサが阻まれた日

何が起きたか

3月29日（パームサンデー）、エルサレムのラテン総大司教ピエルバッティスタ・ピッツァバッラ枢機卿と聖墳墓教会の公式守護者フランチェスコ・イエルポ神父が、イスラエル警察によって聖墳墓教会への入場を阻止された。教会指導者がパームサンデーのミサを執行できなかったのは、数百年ぶりのことだ。

イスラエル警察は「旧市街と聖地は大型緊急車両が入れない複雑な地域であり、大規模事故発生時に深刻なリスクがある」と説明した。ネタニヤフ首相は「イランは弾道ミサイルで繰り返しエルサレムの聖地を標的にしており、着弾地点は聖墳墓教会からわずか数メートルだった」と安全上の理由を強調した。

国際的な批判を受け、ネタニヤフ首相は同日中に方針を転換し「関係当局にピッツァバッラ枢機卿が望むとおりに礼拝を行えるよう指示した」と発表。翌30日、警察とラテン総大司教区は「制限付きの祈りの枠組み」で合意した。

各国はどう報じたか

🇮🇱 Haaretz（「ネタニヤフ、批判受け禁止を撤回」）: イスラエルのリベラル紙Haaretzは、警察の初動を詳報したうえで、ネタニヤフ首相が国際的批判を受けて同日中に方針転換した経緯を時系列で追った。安全保障上の理由という公式説明を伝えつつも、「数百年ぶり」という歴史的異常性を見出しに据えた。

🇮🇹 イタリア政府（「信仰への攻撃」）: メローニ首相は「イスラエル当局がパームサンデーのミサを妨げたことに連帯する」と声明を出し、「エルサレム総大司教と聖地管理者の入場拒否は、信者のみならず宗教の自由を認めるすべての共同体への侮辱だ」と断じた。タヤーニ外相は駐ローマ・イスラエル大使を召喚して抗議した。EU加盟国が同盟国イスラエルの大使を召喚するのは極めて異例だ。

🇺🇸 CNN/NBC（「イスラエル、方針転換」）: 米主要メディアは「阻止→国際的反発→撤回」の一連を速報で追った。注目すべきは、トランプ政権の同盟国であるイスラエルに対し、共和党のクルーズ上院議員やハッカビー前知事も批判に加わった点だ。宗教の自由は米国内で党派を超える論点であることが浮き彫りになった。

🇶🇦 Al Jazeera（「占領下の宗教弾圧」）: Al Jazeeraは「Israeli police block Catholic cardinal from Holy Sepulchre on Palm Sunday」と見出しを打ち、この事態をイスラエルによるパレスチナ占領と宗教的権利の抑圧という文脈に位置づけた。イランのミサイル脅威という安全保障上の正当化については、記事の後半で触れるにとどめた。

注目ポイント

同じ日、ローマでは教皇レオ14世がサン・ピエトロ広場で数万人を前に「神は平和の王であり、戦争を拒絶する。戦争を行う者の祈りは聞かない」と述べた。就任後初のパームサンデーで、イザヤ書を引用しながらイラン戦争とウクライナ戦争の双方を念頭に置いた発言だった。

ホワイトハウスのリーヴィット報道官は翌30日、「我が国は250年前にユダヤ＝キリスト教的価値観の上に建国された。海外で奉仕する兵士のために祈ることに何の問題もない」と反論した。

エルサレムの「物理的な閉門」とローマからの「精神的な断罪」が同日に重なったことで、イラン戦争の影響が軍事・経済の領域を超え、信仰の空間にまで浸透していることが可視化された。

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